先日の奈尾先生の講義について復習して行きたいと思います。建築意匠を専門にされているということで、オランダの建築・デザインに関する様々なことを話して下さいました。その中でも特に熱く語られていた、デザインが発展する土壌がいかに整備されてきたかという点についてまとめようと思います。

インフラストラクチャー

オランダは国土のおよそ1/4が海面下に位置しており、そのうちのほとんどはポルダーと呼ばれる干拓地です。オランダのランドマークとなっている風車はそれらの土地から水を汲み出すための装置で、これが止まると大変なことになってしまいます。治水は水管理委員会という独立行政機関によって行われており、海岸地域の国土は基本的に国や自治体が管理している国有地です。運営は国営事業として行われ、土地を賃借制度という形で管理し用途を画一的に指定することが出来ます。これによってオランダの整った景観が実現されており、またこのシステムこそオランダがデザインを基幹産業として育成することに成功した鍵でした。農業や工業といった産業を主と出来なかったオランダがデザイン先進国として発展することができた背景には、こういったインフラの整備が欠かせなかったのです。

産業クラスタ

クラスタとは英語で群れを意味する言葉です。産業クラスタとはその名の通り、ある産業に関して中小企業から大企業、さらには大学などの研究機関などがひとつの群れのように集積したシステムのことです。たとえばアメリカのシリコンバレーはIT産業クラスタとして有名ですが、これは生態系ピラミッドのようなシステムを構成しています。ピラミッドの裾野では無数のベンチャー企業が独自の技術や発想を武器に熾烈な競争を繰り広げ、その上にはマイクロソフトやグーグルなどの大企業が位置します。ベンチャーの開発を支援しているのがベンチャーファンドであり、ベンチャー企業は専らこれらのファンドから出資を受けて成立しています。そして結果を出して成功したベンチャーは大企業に買収されて新しいイノベーションに貢献したり、はたまたアップルのように大躍進を遂げることもあります。そしてファンドは利潤を回収し、つぎのベンチャーに出資するというような構造です。

オランダのデザイン産業

そしてオランダのデザイン産業にも同じようなクラスタが形成されています。中身はというと、自治体がある区画に対して都市計画を立てるとき、その設計やデザインの仕事を国内の若手デザイナーや建築家へと斡旋するというのが基本的な構造です。 もちろん一方で国は、国内外で活躍できるデザイナーを育成するための支援制度を整え、デザインスクールなどへの補助を行います。そして公共事業のような雇用を創出することによって、新進気鋭のデザイナーが活躍する場所を提供するのです。これは先ほど述べたように国や自治体が土地を管理しているからこそ可能になるのであり、日本でこのシステムが実現できるかと言えば相当に難しいのではないかと思います。 こちらのサイトは、ライデン大学医療センターで用いられている照明技術を紹介しています。

サステイナビリティ

政府主導で回っているこのサイクルはもちろん完全なものではありません。若手デザイナーから成長し、ある程度名が売れるようになれば、自分の作品を自由に作ることが出来ないということに不満が出てきますし、雇用は若手デザイナーへと斡旋されるので、国内での仕事がなくなり必然的に国外へと活動の場を移していくようになります。とはいえ、このような循環型の産業構造も、サステイナビリティを体現したひとつの形だと考えることができるのではないでしょうか。奈尾先生の考えるサステイナビリティは、人工物のサイクルと自然物のサイクルをそれぞれ完全に独立させるというもので、今まで私たちが漠然と捉えていたものとは少し違った視点を提示されました。その話をされていたときの文脈はエネルギーの循環や食料の問題に関してのトピックでしたが、このような産業構造のサステイナビリティを考える上でも重要になってくることだと思います。 今回の講義では、都市計画の変遷をたどり、オランダ・モデルの都市計画の概要が説明されました。都市環境を持続可能なものとするためには、その空間で行われるサイクルも持続可能なものでなければならず、そのサイクルには産業も含まれる。今のオランダのデザイン産業がそのようなサイクルの中で出来上がったものだということには驚きました。人口も不動産の所有形態も違う日本で、このケースを直接あてはめることは難しいかもしてませんが、日本に持続可能な産業クラスタを形成するためにはどうすればよいのか考えてみたいと思います。 （文責：永島）

今回講演していただく住明正教授は地球温暖化問題に中心的に取り組んでこられました。 そこで、地球温暖化が引き起こされる流れとそれに対する人間社会の変遷をまとめたいと思います。

温暖化における７つのフェーズ

まずは「１．社会経済活動、GHG（Green house gas: 温室効果ガス） 排出」のフェーズで、人間社会の社会経済活動によって温室効果ガスの排出量が決まる(温室効果ガスの種類によっては自然由来のものも存在する)。 そして「２．炭素循環、大気中濃度」のフェーズに入り、大気中に排出された温室効果ガスは、大気、海洋中を循環しながら、大気中濃度を決定していく。 大気中の炭素濃度によって、「３．温暖化・気候変動」フェーズにあたる気温の上昇、海面上昇が引き起こされる。 その後、「４．人間社会、生態系への影響」フェーズに入り、海抜の低い地域の水没や種の絶滅、食料生産や水資源の変化といった影響が現れる。 それらに対し、５．から７．は人間社会の対応があげられている。「５．適応策」では、温暖化・気候変動した世界にあわせて適応するための政策や技術を進めることを示す。高潮や洪水に対する護岸整備、品種改良や遺伝子組み換えによる温暖化した気候下での作物の確保などがあげられる。 また「６．緩和策」は、温室効果ガスの排出量を抑制し、CO₂ 濃度を小さくするための政策、技術の導入を示し、省エネや再生可能エネルギーの推進、森林管理による吸収源の確保、排出量取引などの経済メカニズムの活用等が含まれる。 「7.社会システム」は、企業の取り組みや、人々の社会的価値観やライフスタイルの変化、教育など、国民・社会のあり方を表すフェーズである。社会の変容を経てまた１．のフェーズに入り、温室効果ガスの排出量は随時変化していく。 このように、これらの7 つのフェーズのサイクルを時間と共にらせん状に繰り返していきつつ、低炭素社会へと向かっていくものとする。

研究者による研究課題のマッピング

ここで設定した7つの各フェーズに対して、現在の研究課題として出てきているものをキーワードとしてまとめたものが次の図である。 この温暖化マッピングを用い、温暖化研究の課題と研究成果に関する俯瞰的な分析が行われている。

各フェーズにおける代表的な科学的問い

1. 人為的な GHG 排出量と発生源はどう推移していくか？
2. 炭素の大規模循環、濃度変化や、温暖化に関わる環境変動要因はどうなっているか？
3. いつどのような気候変化、海面水位変化を生じるか？
4. どのレベルの気候変化で人類・生態系に危機が生じるか？
5. どのような適応政策が必要か？技術によってどこまで適応可能か？
6. どのような緩和政策が必要か？技術によってどこまでGHG 排出を抑制できるか？
7. 価値観、ライフスタイルをどう変化させられるか？

出典：IR3S/TIGS 叢書No.2「サステイナブルな地球温暖化対応策」 （文責：山口ゆ)今回講演していただく住明正教授は地球温暖化問題に中心的に取り組んでこられました。 そこで、地球温暖化が引き起こされる流れとそれに対する人間社会の変遷をまとめたいと思います。

温暖化における７つのフェーズ

まずは「１．社会経済活動、GHG（Green house gas: 温室効果ガス） 排出」のフェーズで、人間社会の社会経済活動によって温室効果ガスの排出量が決まる(温室効果ガスの種類によっては自然由来のものも存在する)。 そして「２．炭素循環、大気中濃度」のフェーズに入り、大気中に排出された温室効果ガスは、大気、海洋中を循環しながら、大気中濃度を決定していく。 大気中の炭素濃度によって、「３．温暖化・気候変動」フェーズにあたる気温の上昇、海面上昇が引き起こされる。 その後、「４．人間社会、生態系への影響」フェーズに入り、海抜の低い地域の水没や種の絶滅、食料生産や水資源の変化といった影響が現れる。 それらに対し、５．から７．は人間社会の対応があげられている。「５．適応策」では、温暖化・気候変動した世界にあわせて適応するための政策や技術を進めることを示す。高潮や洪水に対する護岸整備、品種改良や遺伝子組み換えによる温暖化した気候下での作物の確保などがあげられる。 また「６．緩和策」は、温室効果ガスの排出量を抑制し、CO₂ 濃度を小さくするための政策、技術の導入を示し、省エネや再生可能エネルギーの推進、森林管理による吸収源の確保、排出量取引などの経済メカニズムの活用等が含まれる。 「7.社会システム」は、企業の取り組みや、人々の社会的価値観やライフスタイルの変化、教育など、国民・社会のあり方を表すフェーズである。社会の変容を経てまた１．のフェーズに入り、温室効果ガスの排出量は随時変化していく。 このように、これらの7 つのフェーズのサイクルを時間と共にらせん状に繰り返していきつつ、低炭素社会へと向かっていくものとする。

研究者による研究課題のマッピング

ここで設定した7つの各フェーズに対して、現在の研究課題として出てきているものをキーワードとしてまとめたものが次の図である。 この温暖化マッピングを用い、温暖化研究の課題と研究成果に関する俯瞰的な分析が行われている。

各フェーズにおける代表的な科学的問い

1. 人為的な GHG 排出量と発生源はどう推移していくか？
2. 炭素の大規模循環、濃度変化や、温暖化に関わる環境変動要因はどうなっているか？
3. いつどのような気候変化、海面水位変化を生じるか？
4. どのレベルの気候変化で人類・生態系に危機が生じるか？
5. どのような適応政策が必要か？技術によってどこまで適応可能か？
6. どのような緩和政策が必要か？技術によってどこまでGHG 排出を抑制できるか？
7. 価値観、ライフスタイルをどう変化させられるか？

出典：IR3S/TIGS 叢書No.2「サステイナブルな地球温暖化対応策」 （文責：山口ゆ)

住　明正　Sumi, Akimasa

東京大学　サステイナビリティ学連携研究機構 地球持続戦略研究イニシアティブ統括ディレクター・教授

昭和46年6月　東京大学理学部物理学科卒業 昭和48年3月　東京大学大学院理学研究科物理学専攻修士課程終了 昭和48年4月　気象庁東京管区気象台調査課 昭和50年4月　気象庁予報部電子計算室 昭和54年2月　ハワイ大気象学教室助手 昭和56年5月　気象庁予報部電子計算室 昭和60年4月　東京大学理学部地球物理学教室助教授 平成3年7月　 東京大学気候システム研究センター教授 平成7年10月　東京大学気候システム研究センターセンター長を兼任（16年3月まで） 平成17年8月　東京大学サステイナビリティ学連携研究機構地球持続戦略研究イニシアティブ統括ディレクターを兼任 平成18年11月 東京大学サステイナビリティ学連携研究機構・教授（特任教授を兼任）

主著

• 1986：気象における予測、予測（朝日出版社）
• 1993：気候はどう決まるか（岩波書店）
• 1999：地球温暖化の真実（ウェッジ選書）
• 2007：さらに進む地球温暖化（ウェッジ選書）

参考資料

• 地球温暖化の真実（環境の世紀より）
• 住研究室ホームページ
• 異常気象と地球温暖化（JICE技術研究発表会の特別講演）
• 京都議定書が投げかけた課題
• TIGS　モバイルサイト「みんなでエコトレ！」のサービス開始

In this highly developed century, you have to watch out not only for sustaining relationship with your girlfriend but for sustainability science in order to sustain your global families. Why don’t you think about sustainability science, the very key academic theory to survive our earth as well as your precious relationships in the 21 KOMCEE with us? Sumi Akimasa, a chief director and professor of Integrated Research System for Sustainability Science, or IR3S is going to lecture on global warming and sustainability science. When we’re casually talking about global warming, it’s very easy to think about the emissions of CO₂ by automobiles or at industrial factories. There are many issues we have to tackle immediately, and this is just one of them. Before you participate in this lecture, it’s very helpful if you consider about a particular issue, the reason why it matters, and available solutions in the future or daily activities for individuals. Also, what is your impression on sustainability science when you hear it for the first time? Linking the lecture, you’ll be able to find the difference between your thought/the first impression and the fact comes from scientific surveys, researches and his speech. Maybe, you can find how to sustain good terms with your friends. We all hope you to learn about sustainability with us in this great opportunity. (Report by Kitamura)

今回講演していただく大倉紀彰氏が水俣病発生地域の「環境を切り口とした地域復興」を担当しておられるということで、水俣市が目指す「環境モデル都市」についてまとめたいと思います。

環境モデル都市

「環境モデル都市」とは「高い目標を掲げて、低炭素社会にしていくための先駆的な取り組みにチャレンジする都市」のことです。現在のところ全国で13都市が環境モデル都市として選定されています。（北九州市、京都市、堺市、横浜市、飯田市、帯広市、富山市、豊田市、下川町、水俣市、宮古島市、檮原町、千代田区） 各都市でさまざまな取り組みが行われていますが、ここでは水俣市が行っている取り組みを紹介します。

水俣市の主な取り組み

• 環境ISOの推進
• エコショップ認定制度
• 地区環境協定制度
• 市民の森づくり
• ごみの減量、高度分別
• エコタウン
• 再生可能エネルギーの活用
• 環境学習都市づくり

この中でいくつかの取り組みを説明をしておきます。

環境ISOの推進

ISOとは国際標準化機構のことで、工業製品の国際規格を決めている国際機関です。その中で環境マネジメントシステムについての仕様を定めた規格が環境ISOと呼ばれています。水俣市では、水俣病の経験を教訓とし自然環境への負荷を減らすとともに、「環境モデル都市」の実現に向けた取り組みの強化を図り、地球環境の保全再生及び持続可能な社会の形成に関する地方公共団体の役割を積極的に担うために環境ISOを推進しています。

ごみの減量、高度分別

現在水俣市ではごみを24種類に分別しています。またゼロ・ウェイストのまちづくりも目指しています。これは資源やエネルギーの無駄な浪費を抑制し、ごみを限りなくゼロにしていこうということです。

再生可能エネルギーの活用

主に二つあります。 一つ目は地元資源を活用したバイオマスエネルギーの創出です。たとえば、柑橘類の搾りかすや間伐材、竹等からバイオエタノールを創出したりしています。 二つ目は新エネルギーの積極的活用です。太陽エネルギーや風力などの自然エネルギーの発電所を設置し、公共施設等で用いるようにしています。

環境学習都市づくり

水俣病の経験を後世に伝えるとともに、水俣の海、山、川、人を介して地域の環境保全の大切さ、人としての生き方、地域の風土と暮らしを体験できるようにさまざまな取り組みを行っています。たとえば、みなまた環境大学では水俣病の教訓から生まれたまちづくりを現地で学ぶことができ、村丸ごと生活博物館では無駄のない暮らしを体験学習することもできるようになっています。 以上のように水俣市が「環境モデル都市」として行っている取り組みを簡単ではありますがまとめましたので、このことを頭の片隅において講演を聞いていただければと思います。

参考URL

• 水俣市
• 環境モデル都市構想～未来へのまちづくり

（文責：山下）

先日、磯部先生が話してくださった「東京大学のサステイナビリティキャンパス化への取り組み」の内容を大まかに復習したいと思います。

TSCPの意義

地球には膨大なエネルギーが放射エネルギーとしてもたらされているので、将来的には太陽からのエネルギーをすべて太陽光発電や風力発電によって取り出してさらには現在はゴミとして捨てているものから資源を取り出すことが可能になるかもしれません。 ただし、このような社会になるのはもっとずっと先の未来の話で、それまではエネルギー消費をできるだけ減らしながら可能ならばエネルギーを作り出していくことが重要です。 そのような経緯から小宮山前総長が強いイニシアティブを発揮して発足し、磯部先生が室長を務めていらっしゃるTSCP（東京大学サスティナブルキャンパスプロジェクト室）は以下のような意義を持っています。

• 世界共通の重要課題である環境問題、特に地球温暖化問題への取り組み
• 将来の社会モデルを先導し、社会への情報発信をするという大学の社会的責任
• 将来の社会のリーダーシップをとる次世代の人材への教育効果
• 省エネルギー消費によるキャンパスのランニングコストの削減

そのためにTSCPは低炭素キャンパスづくりを最重要課題として、TCSP2012とTSCP2030という二つの期間のアクションプランを設定しました。 （この内容については予習記事の方を参照してください。） また、この目標とは別に東京都環境確保条例によって2002～2007年度の連続する3ヶ年の平均値を基準として、第一計画期間（2010年度～2014年度）に基準年度比で平均８％削減、第二計画期間（2015年度～2019年度）に基準年度比で平均１７％削減が義務づけられています。

アクションプラン・都環境確保条例達成のために

TSCPでは東京都環境確保条例を排出枠購入によらずに削減を達成することを目標としています。 対策を早期に実施する方が、東京都環境確保条例が求める平均の削減量に寄与が大きくなることから、TSCPではソフト面での対策を初期段階で徹底するとともに、各部局からTSCP促進費として光熱水費用の一部を上乗せ徴収して、各局のハード面でのエネルギー消費量削減対策に対する初期費用の一部に充当する仕組みを作ってハード面の対策の前倒しを促進しました。 ハード面の対策は実施する前にその有効性を検討する必要がありますが、大学においては異なる部屋であっても照明系は照明系でまとめるなどして配線が複雑になっているので、実際にそれぞれの部屋や機器がどの程度のエネルギーを消費しているのかを把握するのはとても困難です。 そのため、季節や時間帯に寄るエネルギー消費量の差からそれぞれの用途における消費量を推測することになります。大まかに言えば実験系3割、空調３割、照明２割、その他２割のエネルギーを消費しています。 このため全体の７割を占める非実験系での削減方法は一般にも応用可能ということができます。 上で述べたような計測の難しさをふまえてTSCPでは主に２つの異なるアプローチでハード面の対策を行っています。 １つは主に大型の機器を含む、多くのエネルギーを消費するシステムに対して短期計測でエネルギーの消費量をモニターして、より最適なシステムを構築して運用改善するという方法です。 もともと２台の熱源設備で運用していたシステムに対して、新館を設置したことに伴って１台増加で設置していたのですが、短期計測の結果２台の熱源設備を用いて熱を旧館と新館の間で融通させれば十分ということが分かり、最適化した結果冷房期間で約70tonのCO₂の削減に成功した大型熱源設備の運用改善がこの方法を用いた例としてあげられます。 もう１つは台数が多いものなど、短期計測が困難なものに対して、ベンチマークを設定する方法です。 この方法は例えば個別の部屋の熱源設備（つまりエアコンなど）に対して適用されています。 一般にエアコンは定格能力に近い負荷で運用するほど成績係数が上昇する傾向があるので、部屋の広さに対して定格能力が大きすぎるエアコンはエネルギーをより多く消費してしまいがちです。 このため全ての部屋の熱源設備の実態調査を行って、その結果に基づいて床面積あたりの機器容量原単位に対して上限を設定し、高効率機器への更新による効率向上分をさらに増加させるようにしました。 以上のようなハード面の対策の他に、全部局から教職員を１名ずつTSCP-officerとして選任して意識啓発活動の推進役としたり、全建物に共通して対策可能な空調の設定温度や共用部分の照明の間引きなどを依頼したり、意識啓発用のポスターのアイデアを学生に募集したりなどといったソフト面での対策も進めています。 以上のようなソフト、ハードの対策等の結果、TCSP2012の目標である、非実験系のCO₂排出量１５％削減は達成される見込みだということです。

情報発信

また、TSCPでは社会や学生への情報発信として、TSCP室のウェブサイトを作ったり、グローバルサスティナビリティの重要性をテーマとした情報発信拠点としてNetwork of Networksを構築したり、あまり知られていない排出権取引に参加することで知名度を高める、といった活動も行っています。 磯部先生は今後の取り組みの展望についても具体的に、その障壁なども含めてお話しくださいました。 個人的には、ハード面の対策をする前に実態調査や短期計測をするということが実は大変ということが予習のときには見えなかった部分で大変興味深いと思いました。 磯部先生本当にありがとうございました。 （文責：青木）